金融の最近のブログ記事

ここは買いだぜ

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 ヨーロッパ、とりわけギリシャ問題の不透明化を嫌って、世界の株価は大幅に売られている。 ここは、黙って買っておこう。 

 別に、これといって特別な情報や買い材料があるわけではないが、株価が安いというのが最高の情報である。 もうひとつ忘れてならないのは、多くの企業の収益動向が極めて好調であるということだ。 ユーロ問題や新興国の景気がややもたつき気味だとかのマイナス要因はあるものの、それを乗り越えて各社の業績は好調に伸びている。

 ギリシャ問題が深刻化しているが、われわれ長期投資家はどっしりと構えよう。 かりにユーロ離脱となったとしても、おそらくそこで株価的には悪抜けとなろう。 ギリシャ向け債権を大量に抱えていると懸念されているユーロ圏の銀行は、ここまでの間に相当に損失処理を進めてしまっている。 信用不安が広がることもなかろう。

 大騒ぎしてきたギリシャ問題だが、ユーロ圏の経済の3%にも満たない国の現実的な影響は、もともとそれほど大きくはない。 そのあたりが、現実認識となるだけのことではなかろうか。

 ちょっと楽観的すぎる? 構わない。 どちらにしても、世界中70億余の人々の毎日の生活は、なにがあったところで消えてなくなりはしない。 人々の生活を支えるエネルギーや物資の生産供給活動も、絶対になくならない。 そういったところに焦点を当てて、長期投資しているわれわれにとっては、何も恐れることはない。

 むしろ、下がれば買いだ。

 

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米国と日本の違い

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 世界最大の経済大国アメリカと、その3分の1規模ではあるが第3位の経済大国である日本とでは、お金の流れ方に大きな違いがある。 米国では直接金融が発達していて、いわゆるリスクマネーの働きが活発である。

 金融バブル崩壊で、米国の金融界はヨーロッパの銀行と並んで大きな痛手を受けた。 それでも、なんとか自分だけでも立ち直ろうという意欲は、あちこちでみられる。 国の政策に頼り切りなどといった、脱落者の道は選ぶまいとする自助復活の事業家精神だ。

 そのひとつに、みなが大やられしている時ほどチャンスとばかり、敢えてリスクを取ろうとする動きも目立ってきている。 そういったリスクテイク案件に、資金を出そうじゃないかという投資家層も分厚いものがある。 みながみな縮こまっているわけではない。

 一方、日本では国内資金のほとんどが金融機関の手に吸い込まれていっている。 そこから先は、金融機関の判断にゆだねるわけだ。 これを間接金融といって、お金の流れが銀行や保険会社など金融機関のコントロール下に置かれる。 銀行などが今は安全志向でいこうと判断すれば、企業融資は抑え国債購入を拡大することになる。

 もとのお金の出してである個人や家計が、ちょっと国債投資にのめり込み過ぎだと思っても、銀行の国債購入にブレーキをかけることはできない。 なんとも皮肉なことに、中小企業に対する融資はどんどん削減されて、企業倒産による雇用不安が高まっていることだ。 そんなことなら、銀行など金融機関にお金を預ける代わりに、その一部でも直接に中小企業の資金繰りを手伝ってあげれば、よっぽどいいのに。

 こういった、お金の流れがさっぱり出てこない。 それが、日本経済ジリ貧の大きな要因となっているのだ。 個人の預貯金マネーが日本経済の1.6倍もあるというのに、その資金が経済活動の現場へ積極的に流れ込んでいかない。 ほとんどが、いま資金を必要としている中小企業に対してではなく、それほど資金需要のない大企業への融資や国債購入に回されているのだ。

 なんとかしようと思えば、何とでもなる。 なにしろ、もとは個人個人のお金だ。 個人それぞれが、自分のお金を自分の意思で経済活動活発化に向けて、どんどんまわしやることだ。 お金をつかうと減ってしまうと、短絡的に考えるなかれ。 経済は妙なもので、お金をつかえばつかうほど殖えて戻ってくるもの。 逆に、抱え込んだら経済はどんどんジリ貧となっていく。

 お金をつかえといっても、やっぱり減らしたくないと思うのも人情。 それなら、なにか意義あることにお金を出して、満足感だけでも手に入れようか。 その感覚からはじめて、お金をつかう充実感を味わいながら、徐々にお金の出し方を広げていってやろう。

 この流れを高めていけば、その先には直接金融に支えられた日本経済の活性化という新しい姿が見えてくる。 そこでは、堂々たるリスクマネーの提供者が、日本経済の表舞台に続々と登場することになる。

 

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超低金利の弊害

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 日本ではバブル崩壊を受けて、銀行など金融機関を潰さないようにと、1994年ごろから超のつく低金利政策に踏み切った。 超低金利政策の導入で、預金に支払うコストは大幅に下がるから、銀行はそれだけ利ざやを稼げるようになる。 そのまま超低金利は今日まで続いている。

 世界でも、金融バブル崩壊で銀行は大きくて潰せないという論理が支配的になっていった。 2008年終わりごろから先進国が相次いで超低金利政策を導入した。 金融バブルに乗って暴走したヨーロッパや米国の銀行が大きな不良債権を抱えてしまった。 それら銀行の一部でも潰れたりしたら金融市場は大混乱に陥るし、信用不安が広がって経済活動をマヒさせかねない。 それで、超低金利と史上空前の金融緩和を打ち出したわけだ。

 金融は経済活動の血液であり潤滑油でもあるから、滞りなく流れるようにしてやらなければならない。 その意味で、お金の流れの中心となる銀行を潰させられないとするのは、ひとつの論理である。

 一方で、金利は血液や潤滑油の温度である。 温度が低すぎれば固まって流れなくなる。 超低金利政策を長々と続けると、経済活動の現場で血液が流れなくなる、あるいは潤滑油が固まってしまう弊害が顕著となってくる。 銀行など金融は守るとしても、肝心の経済がダメになっては元も子もない。

 日本はじめ欧米先進国の政策には、ここのところがスポーンと抜けてしまっている。 極めて危険である。

 早い話、預貯金に眠る個人マネー771兆円からは、いまの年0.02%の金利だと年間で1542億円の利子収入しか得られない。 それが、平常時の年3%から4%の金利だったら、家計は年に23兆円から31兆円の利子収入を得るのだ。 その半分を消費にまわせば、日本経済にとって年2.4%あるいは3.2%の成長上乗せ要因となる。

 わかる、このもったいなさを? 日本はもう17年も延々と超低金利政策を続けているのだ。 その間ずっと個人や家計は雀の涙にもならない金利収入しか手にできなかった。 それどころか、本来なら得られていた預貯金の金利収入で、日本経済の成長を2%から3%分は押し上げていたわけだ。 それだけの成長エネルギーを金融救済という方向で、きれいさっぱりと削がれてきたのだ。

 

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マネー化の盲点

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 金融バブルの後始末が遅々として進まない。 世界的な過剰流動性に年金など運用資金、そしてオプション取引やデリバティブ(金融派生商品)あるいは証券化商品といったバーチャルマネーが複雑高度に絡み合って築き上げたマネーの楼閣だ。 その楼閣にひびが入り、あちこちで崩れを見せているが、なんとか大事にならないよう時間をかけて自然の解体を待ちたい。 それで、モタモタしているわけだ。

 マネーの暴走がもたらした巨大な楼閣だ、大混乱を避けながら静かに崩していくには、おそらく相当に時間がかかる作業となるだろう。 ひとつ扱いを誤ると、先進国中心に銀行破たんやら信用不安を招きかねない。 その危惧が、世界の金融に濃い影を落としてくれている。 それが故に、マーケットには疑心暗鬼が覆いかぶさっている。

 そもそもおかしな話である。 金融は経済の血液であり潤滑油でもある。 その潤滑油があふれすぎて、経済全体をアップアップさせているのだ。 かといって、潤滑油の量を一気に減らすことができない。 あふれている潤滑油を強引に減らそうとすると、体内からも蒸発してしまい、経済はガタガタになる。

 どうすれば良いのか? 金融バブル崩壊の後始末は時間をかけてほぐしていくしかないだろうが、その横で実体経済の再構築を急がなければならない。 金融本来の役割である信用創造やヘッジ機能は存分に発揮させながらも、マネーマネーの暴走には歯止めを欠ける仕組みを導入する必要がある。

 最近は、なにが何でもマネー化しようとする風潮が高まってきたが、実体経済から大きく乖離したマネー化にはブレーキをかけなければならない。 そうしないと、将来どこかで金融バブルの再来を招くことになる。 なにしろ、マネー化は数字の付け替えだけだから、ちょっと気を許すと、すぐ暴走してしまう性格を持っているのだから。

 

日本株、誰が買うのか

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 日本株は続落している。 先週の流れを引き継いだ格好で、相場全体がだらしなく下がっている。 元気なのは、せいぜい一部の証券やヘッジファンドなど、先物の売りなどで稼ぎまくっているところだけだろう。

 この20年ほど、ひとつのトレンドになってしまった感があるが、日本の機関投資家は恒常的に株式投資ポジションを引き下げてきている。 銀行は自己資本比率の規制が厳しくなっており、生保はソルベンシーマージンを高めなければならないので、機会ある毎に保有株を売ってきた。 今後もさらに引き下げることはあっても、買い増しに転じることはないだろう。

 年金は毎年の成績評価に追われた運用に縛られるから、株式投資の成績が悪かった年の翌年度は、慎重な運用姿勢でとかの合言葉で必ずといっていいほど株式投資ポジションを引き下げる。 長いこと低迷相場を続けた日本株市場に対して、彼らが積極的な買いに転じるなど、まず考えられないこと。

 まして、年金は少子高齢化もあって、これからは新規の積立額よりも給付額の方が大きくなる一途。 そうなると、どうしても株式投資ポジションは下がっていかざるを得ない。 つまり、積極的な株式投資はそう期待できないというわけだ。

 投信は相変わらず毎月分配型ファンドの設定販売に注力しており、株式関連のファンド設定は限定的である。 まあ、こちらは株価が相当に上昇してくれば、販売手数料稼ぎ目当ての大々的な株式ファンドの新規設定もあるが、遠い先の話だ。

 こうみてくると、日本株市場で前向きの買いを入れらるのは個人投資家だけとなる。 その個人も伝統的に、相場追いかけ型の目先張り投資家が圧倒的に多い。 彼らはいまのような先物主導の下げ相場で買い向かう投資など、先ず考えない。

 となると、外国人投資家以外にいま敢えて日本株を買おうという投資家は存在しないことになる。 そこで問われるのは、やはり個人の長期投資である。 どうせ預貯金に寝かしておいても、年0.02%にしかまわらないのだから、一部でも本格的な長期投資に向けてくれれば、もう十分もいいところとなる。

 悪いことはいわないから、黙って買っておこう。 企業を個別に選んで拾っておく限りにおいて、この安値は絶好のバーゲンハンティング機会である。 なに、心配は要らない。 われわれがどんどん買って下値が固まってくれば、目先張りの短期投資家達は放っておいても買いに来る。 彼らがガツガツ買いに来る地盤固めをしておいてやろうではないか。

 まだ下がりそう? われわれが買えば買うほど、下げの余地も小さくなっていく。 どうせ、長期的な株価の方向は上なのだから、どんどん買っておこう。

  

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消費と投資の間に

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 昨日ご紹介した映画製作の応援だが、投資や出資のような金銭的な見返りはゼロである。 しかし、皆さんが応援してくれた分だけは、確実に経済を拡大させることになる。 経済が拡大成長すれば、国民の所得は増える。 したがって、大きな意味では金銭的な見返りもあるということだ。

 日本経済がこれだけ低迷し、ジリ貧に喘いでいるのは国のピンボケ政策に負うおうところが大きい。 しかし、もっと根源的には個人消費の低下傾向という問題がある。 人口が減少しだしているとか、空洞化現象で雇用に不安感が出ているからとか、いろいろな理由が挙げられるが、もっと大きな問題がある。

 お金を使う動機が減ってきているのだ。 高度成長期までは、より豊かな生活にあこがれて人々は次から次へと耐久消費財を手に入れていった。 いまや、ほとんどのものは手に入れてしまった。 日常の生活必需品や旅行あるいは趣味などに相変わらずお金を使ってはいても、いかんせん耐久消費財への消費ががくーんと落ちてしまった。 あっても、せいぜい買い替え需要ぐらいのものとなってきた。

 エコ家電とかエコカーへの買い替え補助といった政策が打ち出されると、一時的に需要は膨らむ。 それも、予算枠に達したら終わりで、むしろその後の反動の方が怖い。

 景気が悪いとか、雇用不安とか、所得が伸びないとか、それらのすべては国民のお金の使い方が鈍っているからだ。 もうこれといって買いたいものがないといって、お金を使わず抱え込んでしまう。 その結果として、あらゆる分野で経済活動が縮小の道をたどることになる。

 だから、国民の多くが意識的にでもお金を使うことが大事になってくる。 そこで、前々から預貯金に虎の子を寝かせておかず、本格的な長期投資にまわそうと繰り返し訴えているわけだ。

 同時に、皆さんがおもしろがって映画製作にでも何でもお金を使ってもらうことも、大きな意義があるわけだ。 皆さんが使ったお金は無駄金として消えてなくなってしまうのではない。 使われたお金は必ず誰かの収入となって、経済の拡大発展につながっていく。 この流れを太く大きくしていくことで、日本経済の成長率は高まるし、結果的に皆さんの所得増加になっていく。

 おもしろがったり、社会的な意義を感じるところへ、お金をどんどん使っていくことが成熟経済を拡大発展させていくエネルギーとなっていくのだ。 日本は一刻も早く、そこのところに気がつかなければならない。

 

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買っておこう

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 ヘッピリ腰の投資家が多い日本株市場では、海外のどこかの市場が下がっていると、もう逃げを打つばかり。 そこを狙いすましていたかのように、先物などで売り叩かれるから、株価はいつも過剰に下がってしまう。

 それでいて、儲けよう儲けようという気持ちだけは一人前。 株価全般が戻りに入ってくると、慌てて飛び乗り買いにすっ飛んでくる。 そして、なにか悪材料が出て売られると真っ青になって売り逃げようとする。 なんともまあ、忙しいことよとあきれてしまう。

 もちろん、投資家それぞれが好きにやればよい。 どたばたの売買を繰り返して、儲かった損したで一喜一憂するのも、本人の自由である。 それが株式投資と思っている人たちにとっては、放って置いてくれだろう。

 われわれ長期投資家は、やはり安い時に買っておいて高くなったら売ることで、しっかり財産づくりを進めていこう。 なにがあっても、慌てず騒がずで、安ければとにかく買い増しだ。 投資対象を厳しく選び込んで買うわけだから、相場全体が下がっていたところで、なんの恐怖感もない。

 新年度に入って、ちょっとモタモタしているが、安いところはしっかり拾っておこう。

 

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低成長の背景

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 もう10年余り、日本経済はまったく拡大成長していない。 デフレ状況が続いているから、実質成長率ではプラスマイナス0といったところをうろうろしているが、名目成長率はマイナスである。 

 経済活動はすべて現在の価格で動いている。 それを名目値というが、要するに時価ということだ。 時価でみた経済活動がジリ貧状態にあるのを、身近に実感するのは給料やボーナスである。 読者の皆さんの多くは、この10年間ちょっとで、どれほど満足のいく所得増加を享受して来れただろうか。 おそらく、首をひねる人が多いはず。

 実際の経済活動が拡大せず、むしろ縮小傾向にあるのは絶対にまずい。 年金など社会福祉関連費はどんどん増加しているし、景気浮揚予算のばら撒きも続いている。 その一方で、税収入はマイナス成長もあってずっと減少している。 これでは、財政赤字は拡大するし、国債の増発もとまることはない。

 一番の問題は成長率が低いどころかマイナスであることだ。 成長率さえたとえば4%ぐらいにまで高まれば、税収は大幅に伸びるから財政赤字問題も解消に向かう。 もちろん、給料やボーナスも増えるだろうから、消費も高まり更なる成長加速要因となっていく。 すべてが、プラスの方向へ向かい始める。 

 では、どうすれば経済成長率が高まるのか? 減税である。 香港ではないが、個人の所得税や法人税を大幅に引き下げてやれば、富を創出できる人々が活発に動き出す。 それが回りまわって、経済活動拡大につながっていく。 経済活性化の基本である。

 もうひとつ、規制緩和と民営化を断行することだ。 日本の場合、なにもかも国つまり官が指導していく方向にあるが、ここに大きな問題をはらんでいる。 非効率でコスト意識に欠けるのは、昔からずっといわれ続けている。

 あるいは、省益拡大と天下り先の確保に余念がないといった問題点も、がん細胞みたいに日本経済社会に深く根を張っていっている。 だから、行財政の抜本的な改革を断行しなければならないという主張は、まさにその通りである。

 忘れてはならないのが、官にはビジネス感覚がまったくないことだ。 調整とか指導の専門家かもしれないが、アニマルスピリットに欠けた人たちが経済活性化の先頭に立っても、なんら効果はない。 日本経済の活性化を急ぎ成長率を高めるのを最優先とするのなら、今すぐにでもできるところから民営化を片っ端から進めることだ。

  

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いいぞ、この調子で

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 昨日の世界の株価は大きく上伸した。 これといて大きな好材料が出たわけでもないが、株価全般は軽やかに上値を追ってくれた。 ちょうど、春のぬくもりを早くも感じ取って木々の芽がひょいひょいと出てくるように。

 サブプライム問題、リーマンショック、ギリシヤ、イタリア、ユーロ危機と、この4年半の間、これでもかこれでもかと悪材料が株式市場に襲いかかった。 その都度、株価は大きく売り込まれてきたものだ。

 ずいぶんと売られた。 どうやら、もうこれ以上は売りの出ない状態になってきたようだ。 売りが枯れてきていくのだ。

 こうなってくると、ちょっとした買いで株価は軽々と上値を追うようになる。 上がっては小幅な調整を繰り返す展開で、株価全般がじりじりと上値を追いはじめると、その上昇トレンドが今度は株買いの好材料となっていく。

 いつもの繰り返しとなるが、株価上昇は景気にとってもプラスである。 というか、景気回復の即効薬である。 経済活動が活発化してくれば、すべての人々に喜んでもらえる。 いいぞ、この調子でガンガンと上がっていってくれだ。

 

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いい感じ

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 世界の株価がおっかなびっくりしながら、少しずつ戻り歩調を高めようとしている。 有名な投資家、故ジョンテンプルトン氏がかつて語ったように、相場は絶望と悲観の中で生まれ、不安と懐疑の中で育っていく、まさにそんな感じが出てきている。

 今、ヨーロッパ問題をはじめ世界中にいろいろな不安要因が横たわっている。 それらをいちいち取り出せば、株なんてとても買える状況にないと言いたくもなる。 これが、不安と懐疑の中だ。

 しかし、現実の株価はおっかなびっくりだが、上へ行きたがっている。 われわれ長期投資家は早くから買っているが、多くの一般投資家が本気になって株を買っても良いと自信を持てるほどには、まだ経済指標が強くなってはいない。 果たして、このまま世界の株価は上昇軌道に乗っていくのかなと、疑えばいくらでも疑える。

 相場はおもしろいもので、そういった不安と懐疑にもまれながらも上昇トレンドが続くと、上昇している株価そのものが安心感を高めてくれる材料となっていく。 相撲でも、白星が一番の薬といわれるのと同じだ。

 さあ、この先どうなっていくのかは神のみぞ知るの世界だが、気持ち的にはどんどん上へ伸びて行ってもらいたいものだ。 季節は春めいてきたし、桜もつぼみを膨らませてきている。

 

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